みどりに関する調査・計画
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緑化技研の役割

 当社は1983年の創業以来、自然環境分野の環境コンサルティングに特化した少数精鋭の専門技術会社としてこれまで多くの実績を重ね、信頼を培ってきました。
 時代のニーズにより、当社に求められる業務分野も変遷してきましたが、事業の方向性として変わらず持ち続けてきたものは、自然の恵みである生態系サービスを持続性のある形で保全・活用していくというスタンスです。
 当社では有する技術を柔軟に駆使し、『現在・未来の人々が生態系サービスの恩恵を享受できる豊かな社会づくり』に貢献することを“使命”として事業活動を行っています。


1.仕事の特徴

 当社の対象とする自然環境分野の事象は不確実性が高く、空間や時間スケールも様々であるため、例えば水質や騒音・大気汚染といった生活環境に係る事象とは異なり評価指標が定まっておらず、取得したデータの数値的な評価が容易でない側面があります。
 このため、科学的な手法により対象とする自然環境を認識し、その中にある法則性や普遍性を導き出すこと、そして、それらを基にしてストーリーを論理的に描くことが必要とされます。
 当社の技術的な特徴としては、このような帰納法的な思考により説明責任を担える科学的な論理構成を構築し、それをわかりやすく表現することであり、一品受注生産型の業務成果作成を日々愚直に行っています。

 当社では特に旧来の学術的な分野としての植物分類学・植物社会学・林学・造園学やその学際分野の研究成果・研究手法を援用し、顧客が抱える課題の解決に向け企画提案・調査解析を一貫して行うことで、説得力のある論理構成を支えるための調査データの取得解析における妥当性の現場感覚的な判断など首尾一貫したコンサルティングに注力しています。

 このためには日々技術研鑽を怠ることなく、技術的な成長を続けていくことが重要であると考えています。中でも、断片的な知識を積み重ねる論理構成の構築といったいわゆる暗黙知とされるものは、マニュアル化や見様見真似では習得できない技術であるため、少数精鋭の技術集団の中で日々技術伝承に努めています。
 


2.求める社員像

 自然環境分野で仕事をしていく上で、“自然が好き”であることは大前提です。
 当社においては、「環境コンサル」としてのアカデミックなホワイトカラーの部分と「現地調査員」としてのブルーカラーの部分があることから、“知識欲”“説明力”に加えて、“持久力”も必要となってきます。
 そのような中で、当社が求める社員像は以下のようになります。

技術・能力
 ・科学的な手法で課題解決に向けたストーリーを描き、表現できる人
姿勢・スタンス
 ・公平・公正な立場で冷静に物事を考えることができ、バイアスも考慮した俯瞰
  的・客観的な思考ができる人
キャリア形成
 ・適正なライフ・ワーク・バランスのもと、自己実現に向けて継続して成長する
  意欲のある人
サービス業としてのホスピタリティ
 ・かゆい所に手が届くことができる顧客の立場に立った視点で思考できる人
 ・対価に見合った適正なサービスで顧客の期待を超える業務成果を提供する意欲
  を持つ人
 


3.入社してからの社員の成長

 緑化技研が目指す「現在・未来の人々が生態系サービスの恩恵を享受できる豊かな社会」や各社員が思い描く将来像に近づくには、日々の業務を通して各自の能力が向上していくことが求められます。

・精度の高い現地調査能力
・多様な視点を持ったデータ分析能力
・高い企画力、説明力に基づいたコンサルティング能力
・複数の調査班やデータ処理班をまとめあげるリーダーシップ力
・事業の運営や事業関係者との連携など組織のマネジメント力

 これらの技術力・洞察力などはすぐに身につくものではありません。
 様々な現地調査で、多様な自然環境を目にすることで、調査精度は向上していきます。
 複雑かつ多岐に渡った業務を経験することで、様々な角度からデータを分析する力が養われます。
 多様な主体(国や県、研究施設、有識者、地域住民など)が関わった業務を経験することで、円滑なマネジメント力が身につきます。
 難易度の高い資格(技術士や生物分類検定2級など)の取得もその一つです。

 これらの力は一朝一夕で身につくものではありません。あせらずに、5年、10年と経験を積んでいく中で様々な能力が身に付き、未経験な業務を担当したときに、自分の成長を感じられることでしょう。
 

 また、当社は少数精鋭であるために、各社員が複数の分野を担当(現地調査や報告書作成、経費管理、時には営業活動なども)する必要があります。はじめは慣れない作業に戸惑うこともあるでしょうが、それは社員各個人の可能性を広げ、新たなキャリアの構築に役立つものになります。


4.女性活躍推進企業

 当社は男女問わずに社員の“働きやすい”職場環境を整え、職場生活と家庭生活との両立に努めています。
 詳しくは「女性活躍推進の取り組み」のページをご覧ください。



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